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【クイズで学ぼう】SDGsに関するクイズ問題

ここ数年でよく耳にするSDGs、サスティナブルなどのワード。

テレビなどでもよく特集などされていますが実際のところ、何なのか、どういうものなのかよくわかっていないという方も多いはず。

ざっくりと説明すると「2030年までに世界でこれから人間らしく平和に暮らしていくための17の目標を達成させよう」というもの。

この記事ではそのSDGsの17の目標の中からよりすぐりの項目をクイズ問題で出題。

3択問題なのでSDGsがよくわからない……という方にも気軽にチャレンジしてもらえます。

クイズを解きながら、わたしたちが向き合わなければならない問題、そして必要な知識を深めてみませんか?

【クイズで学ぼう】SDGsに関するクイズ問題(1〜10)

女性議員が男性議員の数を上回る、女性議員が多く活躍している国は?

女性議員が男性議員の数を上回る、女性議員が多く活躍している国は?
  1. ルワンダ
  2. ノルウェー
  3. ペルー
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ルワンダ

国会議員、政界というと男性社会というイメージが強い日本ですがルワンダでは2017年に女性議員が男性議員の数を抜き、それ以降も数多くの女性議員が活躍しています。女性議員が占める割合の数は2023年世界196カ国中日本は150位、15,5%にとどまっています。「ジェンダー平等を実現しよう」では女性管理職を増やすことや雇用条件や待遇の見直しなど、男女平等を目標としています。

二酸化炭素の排出を減らすのに最も効果的な取り組みは?

二酸化炭素の排出を減らすのに最も効果的な取り組みは?
  1. 家族全員がシャワーの使用時間を1分間減らす
  2. 見ていない間のテレビ電源を抜く
  3. 炊飯器の保温をやめる
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家族全員がシャワーの使用時間を1分間減らす

「気候変動に具体的な対策を」の項目では主に温室効果ガスの排出を減らし、地球温暖化を食い止めること。そのためには家庭での小さな努力が必要です。家族全員がシャワーの使用を1分間減らすと年間で約69kgの二酸化炭素排出が減らせます。

世界で15歳から24歳の若者の中で学校にも行けず仕事にも就いてない人はどれくらい?

世界で15歳から24歳の若者の中で学校にも行けず仕事にも就いてない人はどれくらい?
  1. 3人に1人
  2. 5人に1人
  3. 7人に1人
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5人に1人

「働きがいも 経済成長も」ではすべての人が働きがいを感じられる、人間らしい仕事ができる社会を目標としています。世界では5人に1人の割合で若者が学校にも通えず、家の手伝いなどをしています。学校や仕事に通えない状況の人が約2億6700万人います。

【クイズで学ぼう】SDGsに関するクイズ問題(11〜20)

世界196の国のうち「開発途上国」と呼ばれる国は何カ国あるでしょうか?

世界196の国のうち「開発途上国」と呼ばれる国は何カ国あるでしょうか?
  1. 46カ国
  2. 97カ国
  3. 146カ国
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146カ国

「開発途上国」とは経済や工業などの水準が低く、発展途中の国のことを指しますが発展とはほど遠く、貧困や飢餓に苦しみ、紛争が起こっている国も多くあります。「人や国の不平等をなくそう」の項目では国や人種、性別などに左右されることのない平等を目指しています。

日本でごみの埋め立て地、最終処分場が限界になるのはいつ?

日本でごみの埋め立て地、最終処分場が限界になるのはいつ?
  1. 2040年
  2. 2060年
  3. 2080年
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2040年

資源に限りがあるのと同じように、消費して捨てていくごみを捨てる場所にも限りがあります。日本では2040年にごみを埋め立てる最終処分地が限界を迎えるとされています。「つくる責任 つかう責任」では不必要なまでの生産と廃棄のバランス、持続可能な生産と責任ある消費が目標の一つです。

この中で再生可能エネルギーでないものはどれ?

この中で再生可能エネルギーでないものはどれ?
  1. 地熱
  2. バイオマス
  3. 天然ガス
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天然ガス

現在主力になっているエネルギーは石油、石炭、天然ガスなど。それらは大気汚染や気候変動、地球温暖化につながります。「えねるぎーをみんなにそしてクリーンに」の項目では再生可能である水力、風力、バイオマス、地熱などのクリーンなエネルギーを増やし、世界中で安定して電気などを供給できることを目指しています。

2030年までに各国定義によるあらゆる次元の貧困状態にあるすべての人を減らす、目標の割合は?

2030年までに各国定義によるあらゆる次元の貧困状態にあるすべての人を減らす、目標の割合は?
  1. 1割
  2. 3割
  3. 5割
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5割

「貧困をなくそう」の項目では「2030年までに、各国定義によるあらゆる次元の貧困状態にあるすべての年齢の男性、女性、子供の割合を半減させる」ことを目標に取り組んでいます。貧困というと日本はあまり関係がない、と思われる方も多いかもしれませんがけっして外国の話というわけではありません。